ですから、私がこの記事で述べているインデックスとは、すべて米国市場のインデックス。
そして米国市場と言うのは、ダウなどを見て分かることですが。
依然右肩上がりで誰がどのタイミングで買っても負けている人がいない。
依然右肩上がりで誰がどのタイミングで買っても負けている人がいない。
極論を言ってしまえば参加者全員が勝てている市場と言っても過言ではありません。
このような市場のインデックスを買うのであればまず負ける事は無い。
年間わずか数%のリターンですが、これに複利効果が効いていると言う点にも興味を持ちました
複利効果が効くと言う事は、数十年の期間を経て資産を数倍あるいは10倍にすることも不可能ではありません。そして、インデックス投資の場合は個別株と比べキャッシュポジションをさほど多く取る必要がないと言う点です。
日々のインカムがある限り(この場合就労所得等ですが)自分の持っている余剰資金の大部分をインデックス投資に回すことができる。
ただし、この場合でも一気に買うことは推奨できません。
ただし、この場合でも一気に買うことは推奨できません。
4〜5年かけてドルコスト平均法による買い付けで、市場の急落の際に追加投資できる程度のキャッシュポジションを温存して、残りの余剰資金の大半を振っても良いと思います。
これが個別株の場合、こうは行きません
リスクを抑えるために買える額も限定的となってしまいます。
インデックスの良いところは、余裕を持って多くのお金を投資できる。
とは言え、一括購入はおすすめしません。
ドルコスト平均法での時間分散が最適解です。
とは言え、一括購入はおすすめしません。
ドルコスト平均法での時間分散が最適解です。
少なくとも個別株よりも、圧倒的に安心感があります。
そもそもインデックス投資を始めてみようと思ったきっかけと言うのは、やはりアメリカと言う国ですね
自分が日本の個別株をいじっていた時、常にダウが史上最高値更新と言うニュースが飛び込んできます。その時はアメリカは景気が良くバブルでも始まってるかな位の気持ちでいました。
ところが詳しく調べるとそうではありません。
先にも述べたように、米国株式市場と言うのは常に右肩上がりなのです。
その理由と言うのは、例えばコカコーラなど世界を覇権してる企業軍が多数並び。
そしてGoogleやアマゾンそしてアップルなど、イノベーションが起こりやすい国であると言うこと。
以前はアップルが作り出している製品を、日本のSONYが作っていました。
ウォークマン等がいい例です。(音楽を気軽に外に持ち出せる。正に世界に衝撃を与えるイノベーションでした)
先にも述べたように、米国株式市場と言うのは常に右肩上がりなのです。
その理由と言うのは、例えばコカコーラなど世界を覇権してる企業軍が多数並び。
そしてGoogleやアマゾンそしてアップルなど、イノベーションが起こりやすい国であると言うこと。
以前はアップルが作り出している製品を、日本のSONYが作っていました。
ウォークマン等がいい例です。(音楽を気軽に外に持ち出せる。正に世界に衝撃を与えるイノベーションでした)
そして米国市場は株主保護と言う観点においては世界でも群を抜いていると言うこと
リーマンショックの時ですら、連続増配を続けている企業があるというところにも物凄く興味が持てました。
これは日本の株式市場とはまるで異なる市場だなと感じたんです。
そして、さらに特質すべきは先進国の中で唯一と言っても良い人口増加国であると言うこと。
内需で経済の底上げを期待出来る。(これは、残念ながらこれからの日本では厳しいですよね)上記の点などを踏まえて考えれば、米国市場と言うのは市場そのものの構造が世界トップの市場と言っても過言ではありません。
はっきりって日本の株式市場など比べ物にもなりません。
なにやら最近になって、指数に連動させる。
つまりはインデックス投資が出来るような指数を作ろうと模索してるようですが、はっきり言って遅すぎです。
インデックス投資をするにあたり、中にはVTなど世界全体に対して投資をしている人も多いと思います。
インデックス投資をするにあたり、中にはVTなど世界全体に対して投資をしている人も多いと思います。
しかし私自身は世界分散等する必要性は無く、アメリカ一国に投資するということで充分だと思います。
世界経済というのは連なっているものですから、世界の覇権国家であるアメリカや中国などが景気後退すれば当然世界中の株価が下がるわけです。
例えば前日の記事の、日経市場から退場したと言う事ですが。
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その時に最後に日経の株価高騰を演出したのは、紛れもなく中国の追加緩和でした。
日銀は数年前、金融緩和の1つの方法として国内ETFの買い入れ額を2倍に増やしたわけですが、私が日経市場から退場した時にもETFの買い入れはしていました。(この頃は、まだ2倍ではありませんでしたが)
例えば前日の記事の、日経市場から退場したと言う事ですが。
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その時に最後に日経の株価高騰を演出したのは、紛れもなく中国の追加緩和でした。
日銀は数年前、金融緩和の1つの方法として国内ETFの買い入れ額を2倍に増やしたわけですが、私が日経市場から退場した時にもETFの買い入れはしていました。(この頃は、まだ2倍ではありませんでしたが)
しかし、そんなものはお構いなしに暴落する時は暴落するものです。
それよりも、現在大国となった中国が、その中国の金融緩和の発表の方が世界の株式市場に与えるインパクトがはるかに大きいと言うことです。
去年の年末の株価下落に関しても、これはアメFRBの利上げにより急落しました。
しかし、その後利上げ打ち止めを発表すると、ダウは再度最高値を目指す勢いを取り戻しています。
しかし、その後利上げ打ち止めを発表すると、ダウは再度最高値を目指す勢いを取り戻しています。
中国に投資しようと考える人もいるかもしれません。
しかし、中国は日本と同じく少子高齢化が加速しています。
しかし、中国は日本と同じく少子高齢化が加速しています。
である限り将来的には不安材料としてそれが重しとなると考えます。
今現在私はS&P 500を買ってもいますし、日本の投資信託でVTI(楽天VTI)の積み立てもしています。
S&P 500というか、アメリカ市場を買うと言う事は、それだけで結局のところ世界中の銘柄をあるいは中国の銘柄を同時に買っているのと同じような感覚を覚えてます。
つまりS&P 500と言うのは米国株式市場の500銘柄だけではなく、遠回しには中国にも、あるいは世界中にも投資しているような、そんな感覚です。
ですから、私は他のインデックスには一切手を出す事は無くS&P 500とそしてVTIこの二つだけで充分だと考えています。
S&P 500というか、アメリカ市場を買うと言う事は、それだけで結局のところ世界中の銘柄をあるいは中国の銘柄を同時に買っているのと同じような感覚を覚えてます。
つまりS&P 500と言うのは米国株式市場の500銘柄だけではなく、遠回しには中国にも、あるいは世界中にも投資しているような、そんな感覚です。
ですから、私は他のインデックスには一切手を出す事は無くS&P 500とそしてVTIこの二つだけで充分だと考えています。
それが今現在インデックス投資をするにおいては最適解だとそのように思えるのです。
まぁ日経退場者の言う事ですから、説得力ありませんね。
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