・「資産運用」
始めて見たいとは考えてはいるものの。。
・「投資」をするには
一体「いくらから」すればいいの?
本記事は、そういった悩みにフォーカスした記事です。
✓結論から言えば毎月5万円～、始めてみる事が理想的ですね。
【成果は：５万円～の理由】投資いくらから始めれば良いのですか？
✓投資は、いくらから始めれば良いのですか？
・結論から言えば５万円～が、理想的です。
最近では小額から始められる投資案件も充実しています。
・100円から始められる
・1､000円から始められる
こんな、謳い文句をよく目にする機会が増えました。
しかし、現実的には「100円」「1000円」で始めるには株式投資では？
✓ハッキリ言って「満足のいく成果は見込めないです」
✓小額から取引が行えるサービスを考える？
・本当に「初心者」の「投資の入り口」として始めるには良いかもしれません。
・しかし実質的な利回りを考えた場合？
毎月1000円の積み立て投資では、残念ながら大した資産の増加が見込めないのが現実です。
インデックス投資の積み立て額は、いくらから始めるのが良いのか？
私が推奨している「米国インデックス」に対する投資に置き換えて考えた場合は？
こんな感じになります。（以降）
✓S&P 500は2010年～2020年までの10年間で「年間利回り10%」になります。
・この年間利回り10%と言うのは、正直言って投資の世界ではありえない位のリターンをもたらしていると言っても過言ではありません。
・株式投資だからもたらされると言えます。
✓ちょっとした具体例で考えてみましょう
・例えば年間利回り10%
・小額で毎月1000円積み立て投資う
・長期投資で「30年間」運用
それを実際に計算したものがこちらです
・投資元本36万円
・最終資産約200万円
結果
・投資元本36万円に対して、利益が170万円弱と言うことになります。
・結果だけ見れば驚異的ですね😀
ただし、最終資産が200万円と言うのは「少々心細い」金額ですね😔
２０歳～５０歳まで投資を行って、と仮定した場合「５０歳時点で200万円」は少し悲しいですね。
・そして、この30年間の「投資期間」の「年間利回り」が「10%」を達成できるのか？
というとそれは正直疑問です。
投資においては分割投資よりも、一括投資の方が有利と言われています
以前の記事でも触れていますが、一括投資が有利になる「分岐点」は「年間利回りが6%」を超えなければいけません。
これを逆説的に考えるのならば？
✓S&P 500のインデックス投資を行っていれば、年間リターンが長期投資では「6%を下回る」事は「これまでなかった」ことを意味します。
(ただしこれからの利回りがどうなるかは分かりません)
✓それを踏まえて「年間利回り」を「6%」で考えてみましょう。
・条件は同じ
「利回りが6%」だった場合
運用結果
・投資元本36万円
・最終資産100万円弱
現実的な利回りで考えた場合、最終資産は100万円にも満たないことになります。
✓この程度では正直資産運用とは言えません😰
✓なので小額から始められるサービスは、初心者の方が株式投資の感覚をつかむためには良いかも知れません。
しかし、「本気で小額で将来の資産を築こう」と思うのであれば「正直そんなことしないほうがいいです」
✓「少額投資」でもそれを数年行ってみて
「資産がどのように増えるのか？」
これを見るには良い教材にはなりますね。
✓投資を現実的に考えてみる
・例えば私が今回、例に挙げたような数字を見れば良い例にはなるかと
・投資元本1000円に設定してある
・毎月の積み立て投資額を1万円に変更
すると
・「最終投資元本」
・「最終資産」
それぞれ「10倍」と言うことになります。
✓年間利回り10%の場合
・毎月の積み立て投資額「1万円」なので「最終資産」は、その10倍の「2,000万円」と言う事になります。
・これで一応は「老後2,000万円不足問題」は「解決」ができます。
✓さらに、これを「月々5万円」の投資額であった場合
・最終資産は、その5倍の「一億円」と言うことになります。
・「20歳」から始めれば「50歳」でリタイヤ生活が夢ではありません。
✓この条件で年間「利回り6%」だった場合は？
・最終資産は「約4,900万円」と言うことになります。
（投資結果も、これだけ達成できればマズマズです。）
✓これらの事から分かる事は？
・今後の年間利回りが6%だったとしても?
✓毎月「5万円」の積み立て投資を30年間を行えば充分な資産を残すことができます。
✓結論としては
・毎月「1000円」の「少額投資」など馬鹿な事は考えないで下さい。
・毎月「5万円」の「定期積み立て投資」を「今すぐにでも行うべきでしょう」
✓小額投資は、初心者が勉強するには良いです。
✓ただし、それを数年を行うのだとすれば・・
✓それは間違いなく機会損失となります。
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